個別の株式の購入とは異なり、投資信託を購入するといろいろ費用がかかります。投資信託の種類によっては売却時にも費用がかかったりします。運用してもらっているため、保有しているだけでも費用が差し引かれて長期になると収益を圧迫するなんていうことにもなりかねません。なので購入前にはどんな費用がかかるのかを理解しておくようにしましょう。
投資信託の費用には、以下のようなものがあります。
・買付手数料
・信託報酬
・信託財産留保額
・解約手数料
それぞれについて詳しく見てみましょう。
買付手数料とは買付するときに販売会社に支払うもので、「買付金額の何％」という額でかかります。例えば買付手数料1%の投資信託を100万円分購入すると、買付手数料は1万円かかります。買付手数料はだいたい0～3%程度です。
同じ投資信託を購入する場合でも、買付手数料は販売会社や買付方法によって異なります。一般的に銀行窓口とネット証券だとネット証券の方が安いですし、ネット証券でもインターネットと電話での買付ではインターネットでの買付の方が安いです。
新規に設定された投資信託や、手の込んだアクティブファンドも買付手数料が高い場合があります。また、中には買付手数料（と解約手数料）がかからない「ノーロードファンド」と呼ばれるものもあって人気があり、数も増えてきています。
信託報酬とは投資信託を保有している期間に応じて支払うもので、運用に対する報酬ということになります。信託報酬は年率で設定されていますが、日割りで毎日支払うイメージになります。例えば信託報酬1%で100万円運用すると、30日で約822円、1年で約1万円信託報酬がかかります。信託報酬は投資信託の基準価格から引かれる形で徴収されます。信託報酬はだいたい0.25～3%程度です。
信託報酬は一般的にインデックスファンドよりアクティブファンドの方が高く、国内より海外の方が高く、先進国より新興国の方が高い傾向にあります。
信託報酬は投資信託を長期保有する場合には影響が大きくなります。インデックスファンドなどは結局似たような利回りになるので信託報酬がより安い投資信託を選んだほうがお得になります。
信託財産留保額とは、投資信託を売却して受け取る代金にかかるもので、投資信託の組入証券を処分し資金化する際に発生するコスト相当額を負担し、投資家間の不公平をなくすために設定されたものです。信託財産留保額はだいたい0～0.5%程度です。
徴収された信託財産留保額は、その投資信託の基準価額や分配金に還元されます。
解約手数料とは解約するときに販売会社に支払うもので、「解約金額の何％」という額でかかります。例えば解約手数料1%の投資信託を100万円分解約すると、解約手数料は1万円かかります。
解約手数料が必要な投資信託は最近ではほとんど見られなくなりました。
