投資信託とは多くの投資家から販売会社を通じて資金を集め、その資金を資産運用の専門家（アセット・マネージャー、ファンド・マネージャー）が運用し、運用成果を出資した投資家に分配する金融商品のことです。
ネット証券での取扱も増え、手数料も安く少額資金でも手軽に買えることから投資初心者が始めやすい金融商品ともいえます。資産運用のひとつとして有用なこの投資信託について見ていきましょう。
投資信託には「分散投資がしやすい」「専門家の力を借りられる」「投資対象が広くなる」などのいろいろなメリットがあります。
例えば10万円で日本株に投資するとなると普通に買えば1～2銘柄、S株で分散したとしても手数料の効率から考えて10銘柄がせいぜいです。しかし投資信託では1万円程度から買えて、数十～数百銘柄に分散投資することが可能となります。また、広く分散投資をさせることでリスクの軽減にもつながります。
個人で個別銘柄に投資するとなると、企業業績、財務や経営方針など自分でリサーチして銘柄を選定しなくてはなりません。経営状況も刻刻と変化するので、投資した後にも情報を精査し続けなければならず個人ではそのことに費やす労力も限られます。自分の頭を悩ませずに、豊富な知識と情報力のある専門家が運用してくれるという点も大きなメリットです。
投資信託の投資対象はとても多岐に渡ります。国内外、先進国・新興国の株式、債券、不動産。金、原油、農産物などの商品。高金利通貨、物価連動国債のような特殊なものなど、探してみるとなんだかいろいろあります。さらに個人では買うことができない、機関投資家しか扱えない金融商品も、投資信託を通じて投資することができます。
もちろん投資の専門家に運用してもらうので、メリットもあればデメリットもあります。
投資信託を買う場合にはまず、買付手数料がかかります。しかし、このごろは買付手数料が無料の「ノーロード」と呼ばれる投資信託も多く販売されるようになりました。あたりまえですが、なるべく無料の方がいいです。
次に長期保有する場合に大きいのが信託報酬です。専門家に運用してもらうわけですから、当然その報酬が日々引かれるわけです。運用の独自性が高いとか、新興国の株式とか、毎月分配金が出るとか、手間のかかる投資信託ほど信託報酬は高くなります。長期では大きな金額になるので信託報酬が高すぎるものは避けた方が良いでしょう。
最後に解約するときに解約手数料を取られる場合があります。解約手数料自体を取られる投資信託はネット証券で買う場合にはあまり見かけませんが、そのかわり信託財産留保額という形で取られる場合が多いです。信託財産留保額とは投資信託の運営側に支払われるものではなく、解約するとなると必ず市場からの資金の引き上げが起きるのでその分の損失が発生することがあり、そのことへの迷惑料をその投資信託を購入している他の投資家へ支払うというものです。
例えば資産運用のプロに日本株の積極運用でまかせるとしても、必ずしも日経平均のような指標よりも高いパフォーマンスをあげられるとは限りません。資産を運用している機関の実力によって運用成績が大きく変わるので、投資信託も慎重に選別しなければなりません。
