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信用取引編 - 初心者のためのネット株入門

追証とは?

追証多発!

いままでの説明で信用取引とは証券会社に委託保証金を入金し、最低委託保証金率の範囲内で信用取引ができることが分かりました。では、信用建てした建玉に損失が発生し、最低委託保証金率を下回ってしまったらどうしたらいいのでしょうか?答えは「証券会社が指定する期日までに追加で保証金を入金しなければならない」です。この入金要求を通称「追証(おいしょう)」と言い、投資家が非常に恐れているものです(正式名称は「追加保証金(ついかほしょうきん)」といいます)。

追証はどのような場合に発生するのかについて見てみましょう。


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追証発生のメカニズム

追証は証券会社が定める最低委託保証金率を下回った時に発生します。その委託保証金維持率は詳しくは以下のように計算されます。


委託保証金維持率計算式

現金は出金をしたり、証券を買ったりと自分で何かをしないと減ることはありません。また、諸経費も高額な逆日歩が発生でもしない限りは大きく影響はしません。やはり委託保証金維持率を大きく脅かすのは日々価格が変動する証券(株式)を保証金にした場合建玉評価損です。


補足ですが、委託保証金維持率が維持ラインを上回っていても、現金と委託保証金相当証券の合計が最低委託保証金額を満たさない場合にも追証が発生します。信用口座を開いた場合には残高にも注意しましょう。



建玉評価損について

建玉評価損とはまだ決済はしていないが、もし現在の株価で決済したらどれくらいの損失が出るのかという評価額です。例えば100万円の株を買建てしたとして、それが90万円に値下がりしてしまった場合、10万円の建玉評価損があることになります。保証金維持率を建玉評価損が出た場合についてシミュレートすると・・・

もし40万円で100万円の株を買建てした場合、

保証金維持率(%) = (40万円 − 諸経費) ÷ 100万円 × 100

なので40%弱の保証金維持率となりますが、買建てした株が10%値下がりし、90万円になってしまったら(建玉評価損=10万円)。

保証金維持率(%) = (40万円 − 10万円 − 諸経費) ÷ 100万円 × 100

となってしまい、買建てした株がわずか10%値下がりしただけで保証金維持率30%を割り込んでしまいます。現金を保証金にしているならまだしも株式を保証金にする場合は、保証金にした株式が値下がりした場合ダブルパンチになってしまいます。


以上のように最低保証金維持率付近まで信用建てをしてしまうとあっさりと追証が発生してしまうことがあります。保証金維持率には余裕を持って、なるべく70%程度を目安に信用取引をするようにしましょう。



追証発生のタイミングについて

追証は証券取引が行われた日の大引けにおいて、証券会社が定める最低保証金維持率を下回った時に発生します。大引け前の時間帯に最低保証金維持率を一時的に下回ったとしても、大引けで下回っていなければギリギリセーフです。


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